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PROFILE

1990年より、日本、アメリカ、香港、韓国の4カ国にて人材ビジネスに従事。これまでの海外生活と国際間の人材採用、就職・転職のお手伝いをしてきた経験を通じて、現在、海外で活躍する / したい和食料理人をサポートするキャリアサービス『FindChef』を展開中。韓国には子会社を設立し、レストランを含む海外進出のコンサルティングも行っている。

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調理師免許の必要性
 長年にわたり、日本の調理師免許を取得せずにこの道でキャリアを積んでこられた方々がいらっしゃいます。特に「若いとき、免許を取得する前に海外に出た」「調理師学校を経ずにこの道に入った」「海外留学中に和食レストランでアルバイトをしたことがきっかけで料理の道に進んだ」という方々の中に多いように思います。

 中には「調理技術の高さと調理師免許は関係ないからね~」とおっしゃる方もいらっしゃいます。確かに調理技術という意味では、その通りかもしれません。ただ、海外で働くことを希望なさる場合、調理師免許は取っておいた方が良いと言えます。

 その第一の理由は、ビザです。調理師免許がビザ申請時に必要となる場合が多いのです。

 まだお持ちでない方は、なるべく早い時期に取得しておくことをお薦めします。
履歴書・職務経歴書(CV,RESUME)は常に最新に!
 毎日のように調理師の皆さんの履歴書・職務経歴書を見ています。

 その中で、直近の職歴がブランクになっている書類を結構多く見かけます。つまり、最終職歴が2007年や2008年で終わっている書類ということです。

 以降、仕事をしていない方は、当然ながらそうなるのですが、仕事をしているにもかかわらず、記載がされていない方がいらっしゃいます。たぶん、以前に作成したものを時が経過しているにもかかわらず、使用しているということだと思います。

 直近のブランク期間が長いと、採用側からは「現場から長い間離れている」「これだけの期間仕事に就いていないということは、なかなか他で採用されない方なのかな?もしかしたら、何か本人に問題があるのかも・・・?」といった疑いを持たれたり、不信感に繋がる可能性も否定できません。

 面倒くさがらず、提出前には必ず確認し、必要であれば加筆しましょう。

 転職したら、その新しい職歴を履歴書・職務経歴書(CV,RESUME)に都度加えておくと、急に提出する必要が出てきた際などにも便利だと思います。

 「応募書類は、常に最新のものを!」です。

希望国への転職が難しい場合
 ある程度自分が働いてみたいと思っている国が定まっていても、なんらかの理由ですぐには難しいということがあります。

 昨今は、ビザ取得が厳しくなっている国が多いため、求人はあってもビザ取得の可能性がないため、ほぼ門が閉ざされていることも少なくありません。

 そのような場合、いくら行きたいという気持ちをアピールしても個人の力ではどうにもなりません。

 ビザは、経済状況や政権交代、日本との関係の変化等によって状況が変わったりもしますので、数年後には取得できる可能性が出てきたり、取得要件が緩和される等は考えられます。

 一旦、希望国で働くことは諦め、ビザが取得できる国での仕事を検討し、数年後、時期を見て希望国への転職を試みるというのが良いかもしれません。

 特に英語がまだそれほどできないという方の場合、希望国とは異なったとしても、まずは海外経験を積み、英語力を向上させ、数年後に再度希望国にチャレンジするというステップの方が最終的には近道となるかもしれませんね。
ブラックリストが必要か・・・?
 海外就職の場合、「行ってみたら仕事内容が違う」「給与が聞いていた金額と違う」「給与が支払われない」「とにかくすぐに来て欲しいと言われ、行ってみたらビザの申請をしてもらえず観光ビザのまま働いている」といったことが随分と起っていますね。

 決してそのようなレストランばかりではないのですが、上記のような理由で別のレストランに動きたいというご相談もいただきます。

 レストランの業績等によって仕方ないケースもあるのでしょうが、中には全く誠意が感じられず、確信犯?とも思えるようなケースもあったりします。

 外国のことであるので、結局、本人が泣き寝入りするしかない・・・と言った声もよく耳にします。

 現地に飛ぶ前に「契約書は作ること」「ビザの取得可能性を自分でも調べること」等、念には念を入れて注意を払っても、実際に収集できる情報には限界があり、100%避けられるとは限りません。

 では、どうしたらよいか?自己責任と言ってしまえばそれまでなのですが、何かよいアイデアはないでしょうか?

 今や世界中に日本人の和食料理人が働いています。最近、考えているのですが、上記のような経験を持つ方々は少なくないはずですので、過去に自身が経験した事例を持ち寄り、問題が起ったレストランやオーナーなどを実名入りで「注意すべきレストラン&オーナーリスト」として取りまとめ、皆で情報を共有できるようなシステムがあっても良いのではないか、作るべきではないかと・・・。

 各自が応募前にこのリストをチェックすることができるようになれば、多少はリスクの軽減に役立つでしょうか・・・?
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