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PROFILE

1990年より、日本、アメリカ、香港、韓国の4カ国にて人材ビジネスに従事。これまでの海外生活と国際間の人材採用、就職・転職のお手伝いをしてきた経験を通じて、現在、海外で活躍する / したい和食料理人をサポートするキャリアサービス『FindChef』を展開中。韓国には子会社を設立し、レストランを含む海外進出のコンサルティングも行っている。

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フランスの日本料理店
 先日、海外の日本料理レストランに関しての記事を目にしました。。以下のような内容です。

国内の「日本料理店」の9割、オーナーは中国人 - フランス 
 パリ市内の「日本料理店」の数は、この2年間で3割増となった。コレステロールたっぷりの食事よりも、健康的な食事を好む最近のフランス人の嗜好を表したものだと言える。
 しかしながら日本料理店に入るときには注意が必要だ。そこで出されている料理は、伝統的な日本料理とはまったく異なるものなのだ。何しろ、日本料理店のうち9割が中国人オーナーの経営しているものであるからなのである。

 このブログでも、私の海外日本食体験として、中国人オーナーの日本食レストランについて書きましたが、フランスでもこういう状態になっているのですね~。これが日本料理だと誤解して欲しくないものです。やはり日本人調理師がもっともっと海外に出て、真の日本料理を伝えていくべきであり、それをサポートする私たちも頑張らねば・・・と強く思います。
オーストラリアのビザ
 オーストラリアには、和食調理師の求人が結構あります。ご家族がいらっしゃる料理人には、環境や英語圏であること等が理由でそれなりに人気も高い国です。

 しかしながら、ビザ取得は簡単ではありません。ビザ取得には英語のテストにパスしなければならないからです。よほどの英語力がなければ、なかなか難しいと言わざるを得ません。残念ながら、調理師の方々の中でそこまでの英語力がある方は多くはありません。

 ただ、30歳までの方であるなら、ワーキングホリデービザで入国し、働くことが可能です。実際にそのような形で日本人調理師を雇用したいという案件もそれなりにあります。そのようなレストランは、その後、ワーキングホリデービザ期限を迎えると同時にビザ取得のスポンサーをしていたりもします。

 ビザ関連は、経済状況や国同士の関係等によって変わりますので、この先長期に渡り同じ状況であるとは言えませんが、オーストラリアは現段階において、高い英語力のある方もしくは30歳までの調理師の方以外には、かなり狭き門ということが言えるかもしれません。
イタリアのビザ
 イタリアは、ワーキングビザの取得が非常に厳しいと言われています。学生ビザで入国している方もいらっしゃるようです。当社もイタリアから日本人シェフを採用したいという相談はあるのですが、ビザ取得が難しいため、実際はなかなか進行させられないことが多いです。

 しかしながら、先日、当社にご経歴書をお預けのシェフから連絡があり、イタリアで仕事が決まり、働いていますという報告を受けました。ビザの件を聞いてみたところ、ワーキングビザを取得できたということでした。この方は30年以上に渡り、寿司でキャリアを積んできた超ベテランです。そういう経歴が認められたということなのでしょうか・・・。 
ビザ取得にかかる費用負担 -アメリカ-
 ビザ取得のための費用は国によってかなりの違いがあります。

 例えば、アメリカ。ご存知の方も多いと思いますが、アメリカでは移民法専門の弁護士がいて、通常はその弁護士を通じて労働ビザの申請をします。弁護士を使うわけですから、もちろん弁護士に支払う費用がそれなりにかかります。弁護士によって費用は違いますが、3,000~3,500USドル程度が相場のようです。

 これを雇用主(レストラン側)が負担するのか?本人が負担するのか?昔は、負担していた雇用主もそれなりにあったようですが、弁護士費用を負担してビザを取得したのに、取得した後、それほど期間が経たないうちにその調理師が退職してしまった、いなくなってしまったという経験を持つ雇用主も多く、今は圧倒的に弁護士費用は個人で負担してもらいますというところが多いように思います。雇用主側のリスクを軽減するということとそこまで負担してでも・・・という意志を見ているのでしょう。

 アメリカでの就業を目指す調理師の皆様は、初期費用としてビザ取得にかかる費用をあらかじめ計算しておいた方が良いかもしれません。
「週刊NY生活」に広告掲載
 ニューヨークで発行されているフリー紙で「週刊NY生活」という媒体があります。2万部ほど発行されており、米国内17州・約260箇所で設置されているほか、「日本経済新聞」と共にNY地区3州とオハイオ、ワシントンDCで配達され、ニュージャージー州とウエストチェスター郡では「朝日新聞」にも折り込まれています。日本国内では、紀伊國屋書店(新宿本店、大手町ビル、渋谷、玉川高島屋、国分寺、大阪本町、福岡、札幌)で無料配布されているほか、六本木ヒルズ内のNY市観光局東京事務所、東大図書館でも閲覧できます。

 今回、同媒体にFindChefの求人・求職者募集の広告を掲載(11月14日発行号)してみました。これまでもアメリカから和食調理師の求人に関して、それなりにご相談もいただいておりますが、アメリカ人もしくはグリーンカードホルダー限定というポジションが多く、日本やアメリカ以外の海外からの応募できるポジションは限定的であったということもあり、アメリカ国内で発行されている媒体にてPRしてみることにしました。

 アメリカで働くことを希望している方々により多くの案件をご案内できるようになればよいのですが・・・。はたして広告の反応は、これいかに?

 「週刊NY生活」は、WEB上でもデジタル版を読むことができます。http://www.nyseikatsu.com/ です。今のアメリカ、ニューヨーク情報満載です。

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