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PROFILE

1990年より、日本、アメリカ、香港、韓国の4カ国にて人材ビジネスに従事。これまでの海外生活と国際間の人材採用、就職・転職のお手伝いをしてきた経験を通じて、現在、海外で活躍する / したい和食料理人をサポートするキャリアサービス『FindChef』を展開中。韓国には子会社を設立し、レストランを含む海外進出のコンサルティングも行っている。

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公邸料理人とは?
 「公邸料理人」-既に海外でご活躍の料理人の皆さんはよくご存じと思いますが、これから海外で働いてみたいとお考えの方々の中には、ご存じない方もまだまだいらっしゃると思いますので、少し解説しておきますね。

 「公邸料理人とは,調理師としての免許を有する者又は相当期間にわたって料理人としての職歴を有する者で,在外公館長の公邸等における公的会食業務に従事する資格があると外務大臣が認めた者をいいます。
 在外公館は任国政府等との交渉・情報収集・人脈形成等の外交活動の拠点であり,在外公館長の公邸において任国政財官界等の有力者,各国外交団等を招待して会食等の機会を設けることは,最も有効な外交手段の一つです。この際に高品質の料理を提供すべく,在外公館長は通常,専任の料理人を公邸料理人として雇用し帯同しています。」(外務省ホームページより抜粋)

 つまりは、日本の大使館や総領事館が全世界190箇所にあるわけですが、そこで活躍する大使や総領事の住まいである公邸にて勤務し、相手国の要人や各国の外交官、日本からの賓客をもてなすための会食を成功に導くための役割を料理面から担うということですね。

 応募資格は、調理師免許を取得していること、調理師免許を未取得の場合は調理従事歴5年以上の方です。応募にあたっての年齢制限はありません。応募の窓口は、一般社団法人国際交流サービス協会です。

 海外キャリアを公邸料理人としてスタートする方も多く、海外での就労経験がない方は、公邸料理人から海外経験を積むというのも一つの方法ですね。


ブラックリスト4
12.インド&ネパール
   Mr. Subarna Shrestha

13.ギリシャ(アテネ)
   Oozora Restaurant, Mr.Loannis Moraitis


履歴書は和暦か西暦か?
 履歴書には当然ながら、職歴や学歴、資格等の取得年月等を記載するわけですが、その年号は和暦で記載すべきでしょうか?それとも西暦で記載すべきでしょうか?

 日本国内の求人への応募であれば、和暦と西暦のどちらで記載するかのルールは特にありません。

 ただ海外への応募となれば話は別ですね。勤務先が海外であっても、雇用主が日本企業であり応募窓口が日本の場合は和暦でも良いと思いますが、雇用主が海外の企業である場合は、当然ながら西暦で記載すべきですね。

 応募書類が英文の場合、和暦で記載する方はいらっしゃらないと思いますが、たとえ日本語書類での応募が可能だとしても、また採用窓口が日本人であったとしても、西暦で記載した方が良いでしょう。

 ポイントは、書類を見る方にとって理解しやすいかどうかを基準に判断した方が良いということですね。

 私は毎日多くの料理人の方の履歴書を拝見していますが、履歴書は和暦で職務経歴書が西暦で書かれていたり、日本語が和暦で英文が西暦で書かれている場合に和暦と西暦とで年が異なっているなんていうことが結構ありますね。ご自身の履歴ですので、この年号が間違っていると不信感につながりますので特に注意が必要です。

 平成生まれの方はまだわかりやすいでしょうが、昭和生まれの方は年号の早見表等を使ったりしながら間違いのないように記載しましょう!

アジアの外食費、香港が1位
 クレジットカード会社のマスターカードが、アジア太平洋地区の16か国・地域における外食費についての調査結果を発表しました。2013年10月~11月に実施した調査で、対象は各国・地域の18歳~64歳までの約8,000人。

 毎月の外食費に使う金額が一番高かったのは「香港」で218ドル、次いでシンガポール、タイ、台湾、日本、中国、オーストラリア、韓国、マレーシア、ニュージーランドの順。最も少なかったはインドネシアの20ドル。これはミャンマーやバングラディシュよりも低いとのことです。1食あたりに使う金額の大小だけでなく、外食の習慣が一般化しているかどうかが順位に表れたとのこと。

 これから海外を目指す料理人の方々においては、国を絞り込んでいくための一つの情報としても貴重なデータかもしれません。また、新規オープンのレストランにて勤務を開始する方においては、メニューの価格設定等にも参考になりそうなデータですね。

アメリカでチップ不要論?
  「チップ」-私もアメリカで仕事をしていたことがありますが、日本人としては習慣がないので、当初は戸惑ったことを記憶しています。チップはサービスへの対価として任意で支払うものなわけですが、日本人だとわかると店側(接客担当?)が最初から20%のチップを入れ混んで伝票を持ってくるなんてこともあり、憤慨して伝票を直させたなんてこともありました・・・。

 また満面の笑顔で接客してくれていたサービス担当が、会計が済んだとたんに態度がガラリと変わるなんでことも・・・。

 このチップ、アメリカではテーブルを接客した担当が受け取ることが多いですから、となると自分の収入にも直結しますしね。チップの習慣がない日本人客だとチップを忘れることもあるわけで、接客担当も客の意思に任せずに最初から伝票に入れたりしちゃうんでしょうね・・・。

 まあそんなもんだと思えば良いわけですが、そう思うと日本のサービスは、すばらしいな~と思いますね。

 さてさて、この「チップ」、アメリカで不要論が出ている?

 どうやら「チップ不要」というレストランが出てきているようです。
これには、いろいろな背景があるようです。チップの額を巡って客とトラブルになったり、接客係だけがチップをもらうと調理する側から不満の声があがったりといったことですね。
またレストランオーナーがチップを逆手に人件費を圧迫するようなことにつながったりということもあるようです。

 このようなことを避けるため、チップはすべて一度集めて、接客側と調理側とで比率を決めて配分しているなんていうレストランも結構ありますね。

 アメリカでチップ不要というレストランが短期間に大幅に増えていくことは考えにくいですが、働き手にとっては給与以外にチップの配分があるという前提でいると「あれれー、がっかり」なんてことも今後はあるかもしれませんね。

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